⛔新・チューリッヒの公理はFX投資詐欺か！スイス金融マフィアの稼ぎ方とは？怪しいFXオファーの口コミ評判を徹底レビュー！

スイス金融マフィアの稼ぎ方 | 新・チューリッヒの公理 徹底検証

クロスリテイリング株式会社が新・チューリッヒの公理というFX投資オファーをローンチしました。

今回は、新・チューリッヒの公理が稼げる副業なのか、安心して利用できるのか徹底的に調査します👍

と言いたいところですが、このオファーは検証するまでもなく結果が目に見えています。

新・チューリッヒの公理のランディングページ（以下、LPという）を見ながら、

簡単に要点をまとめていきます👍

気になっている方や登録しようか迷ってる方は、

焦って登録する必要はありませんよ。

ご登録後の流れも含めて、細かくお伝えしますのでしっかりご確認ください👍

新・チューリッヒの公理とは？LP概要

早速新・チューリッヒの公理のLPを見ていきます。

無裁量という文字がデカデカと書かれているのが確認出来ます。

恐らくはスイス金融マフィアの稼ぎ方という新・チューリッヒの公理というロジックを搭載した自動売買システムの案内と思われます。

攻守完璧のスキャルピングで、資金が減る暇もないというのは本当の話であれば投資の世界に革命が訪れることになります。

瞬間利益×リスク回避とありますが、

先日同じクロスグループからローンチされた成功のイデア無料講座というオファーにも似たような表記がありました。↓

↑

過去にスイスで世界の金融を牛耳るほどの力を持っていた金融マフィアの稼ぎ方をひっそりと受け継いだ日本人T氏。

その人が現在に蘇らせた金融マフィアの稼ぎ方をロジックとしたものとされています。

ですが、残念ながら全く期待できません。

このような表記が堂々と記載されていますが、

残念ながらこのクロスグループというのは、誇大広告の常習企業であり、

月に複数件、このような非現実的な宣伝文句でオファーを出しています。

スイス金融マフィアの稼ぎ方 | 新・チューリッヒの公理 登録したらどうなる？

新・チューリッヒの公理に限らず、クロスグループ発信の案件は、自社のFX商材（自動売買ツールや投資サロン）を販売する事が目的となっています。

私のLINEへ相談に来られる方の中に、

実際に商材を購入された、参加された方というのは何人かおられますが、

実際に成果が出ている方というのは一人もいません。

新・チューリッヒの公理のLPも誇大広告と言える内容ですが、

どの案件を取ってみても全て誇大広告と取れる内容であり、

残念ながらそれを再現する事は不可能と言えるレベルです。

そんな宣伝文句で集客し、実際には稼げないFX商材を高額で販売しているわけです。

スイス金融マフィアの稼ぎ方 | 新・チューリッヒの公理 口コミ・評判

クロスグループの案件が何故誇大広告であり、稼げないと言えるのか、

それは実際に参加された方の声だけではなく、

ネット上で見る事の出来る職場としての口コミ・評判からも見る事が出来ます。

実際に働いた方、働いている方の口コミを見てみると、自社商材で稼げたという話は全く無く、

職場環境に対する意見が殆どです。

という事は、社員に対してはこれだけ稼げると豪語しているFX投資に関しては指導していないと見て取ることが出来ます。

本当に稼げるのであれば、先ずは社員に自社の商材で稼がせることで、その商材を自信もってオススメ出来る状態にするのが自然であり、営業集客力に直結する筈です。

しかし、そのような事が行われているような事も、それで稼げているという事も、

全く確認出来ません。

社員にオススメ出来ない商材という事はどういう事か、もうお分かりですね👍

スイス金融マフィアの稼ぎ方 | 新・チューリッヒの公理 特定商取引法の表記

特商法とは？

簡単に説明しておくと、

特商法とは、契約規約やクーリングオフなどの保証制度、個人情報の取扱を表記した重要な項目です。

事業者と私たち利用者を守るために国が定めたとても大切な法律です。

契約時や、契約・登録後の保証やルールを、

金銭の受け渡しが行われる前にしっかり決めておくことで

双方に誤解が生まれないようにするものでもあります。

この特商法の記載が曖昧なサービスは、

「法律なんて守るつもりないよ」と公言しているようなものです。

仮にどんな有名な会社であろうと、

信用をなくしてしまうほど重要な項目と言われています。

新・チューリッヒの公理の特商法は？

新・チューリッヒの公理に限らず、クロスグループの案件は特商法の表記がしっかりとあります。

しっかりあるので全て取り上げると長くなるので割愛しますが、

要点だけをまとめていきます。

“本商品に示された表現や再現性には個人差があり、必ずしも利益や効果を保証したものではございません。”

という表記について、この表記自体が稼げないという事を認めてしまっているという事を書いているブロガーがいますが、

実際にはこれは特商法で表記しなければならない事になっています。

※画像では割愛していますが、似たような意味を含ませた表記があります。

正確には、商品の効果を保証してはいけないという決まりになっています。

掃除用品や口腔ケア用品などのCMで、汚れが少し残っている表現になっているのは同じ理屈です。

テレビショッピングでも、
※個人の感想であり、効果・効能を保証するものではありません
などと画面端に小さく表記されているのを見かけるかと思います。
これを突いてしまえば、公共の電波で悪質な商品が売られているという理屈になってしまいます。

しかし、だからと言って大丈夫という事ではなく、

悪質オファーの場合はこの表記を逃げ道にして、実際には効果を見込めない、稼げない情報を

『情報商材』として販売しています。
表示義務の裏をかいて悪用しているというわけです。

この案件の場合、投資に係るリスクおよび手数料についても、

“当商品は、著者と同じような利益が出ることを保証するものではありません。FXは価格変動リスクを伴うため、場合によっては損失を被る可能性があります。また、FXには取引業者の売買手数料がかかります。”

とありますね。

LP上の誇大広告はこの表記を逃げ道としているとしか言いようがありません。

このように、法の穴を掻い潜って人を騙す手口が横行していますので気を付けましょう👍

スイス金融マフィアの稼ぎ方 | 新・チューリッヒの公理 検証結果