⛔SPIRAL(スパイラル)は投資詐欺か！桐生秀臣は怪しい！？口コミ評判を徹底調査！

桐生秀臣 | SPIRAL（スパイラル） 調査検証

 

では、まず「SPIRAL（スパイラル）」のオファー内容について見ていきましょう。

 

 

 

LP（ランディングページ）に記載されている内容の

 

要点を抜粋してまとめると

 

• 機関投資家のトレード手法をインスパイアした次世代モバイルアプリ
• ボタン１つで機関投資家と同じ取引が可能
• １日３分だけ起動するだけで毎日３万円がすぐに稼げる
• 投資の知識、経験一切不要

 

このように記載されていますね。

 

「SPIRAL（スパイラル）」は、

 

スマホさえあれば誰でも時間、知識、経験が必要なく利用できて、

 

元手の５万円さえあれば、あとは簡単操作をするだけで毎日３万円稼ぐことができる投資アプリのようです。

 

 

しかし、このアプリの内容については一切説明がなく、信頼のおける情報が記載されていません。

 

 

語られている内容は真偽も疑わしいため、

誇大広告なのかと疑ってしまう内容ですよね。

 

 

具体的なビジネスモデルやツールの機能についての説明が無いまま登録させるのは明らかな不正行為です。

 

 

ただし、まだ登録もしていないので危険と断定することはできません。

早速、登録後の内容も確認していきます！

 

安心して参加できるのか見ていきましょう。

 

桐生秀臣 | SPIRAL（スパイラル） 登録検証

実際に登録した後の流れはどうなるのか検証していきます。

 

LPにメールアドレスを入力し、案内に従って進むと、

 

「SPIRAL」というLINEアカウント名を登録するように指示されます。

 

LINEにて友だち追加すると、早速メッセージが送られてきます。

 

 

返信内容の要点を抜粋すると、

• アプリ「SPIRAL（スパイラル）」ダウンロードの案内
• 上記案内ページへ遷移するためのリンクURL添付つき

が記載されていました。

 

 

しかし、ツールの説明や具体的な説明は無いままの誘導をされるだけのようです。

 

 

情報を分けて提供することでユーザーの囲い込みを行ってきます。

 

LINEにて配信される情報は、

 

「今日はこのくらいの利益がありました」との報告だけが送られてきて、

 

明らかに購買意欲を高めるための施策と考えられます。

 

 

最終的な目的は、高額ツール販売によるバックエンドのようです。

 

 

誇大広告によるフリー戦略や、LINEによる購買意欲を高める配信は、この最終的な誘導が目的なので悪質性が高いですね。

 

 

仮に投資ツールを高額購入したとしても、

 

• トラブルが起きても保証は期待できない
• 市場の状況に合わせたアップデートはない
• 高収益・高利回りと謳っておきながら、どこにでもあるフリーソフトを販売する

 

このような危険性がありますので、

 

多額の負債を抱えたり、入金した金銭を持ち逃げされるなど

トラブルに巻き込まれてしまうでしょう。

 

 

オファー内容や、ネット評判の悪さから見て、

 

私はSPIRAL（スパイラル）への参加は一切おすすめしません。

 

桐生秀臣 | SPIRAL（スパイラル） 口コミ・評判

SPIRAL（スパイラル）がどのような評判を受けているのか調べていきます。

 

検索したところ、注意を促す情報がいくつも確認できました。

 

出てくる記事には、【危険な案件】【悪質投資詐欺】【桐生秀臣はかなり怪しい】と書かれており、

 

悪評が目立つ投資案件のようですね。

 

 

このオファーに関わることで危険なトラブルが起きかねませんので、

近づかないように細心の注意を払ってください。

 

 

ちなみに、検索をかけて調べていた際に、

 

このオファー名「SPIRAL（スパイラル）」と同名、酷似した名前の

別企業やブランドの情報が非常に多く引っかかりました。

 

これは有名人や有名な名称などによく似た、

もしくは同じ名前を名乗ることで

批判を受け、検索をかけられた際に

自身が引っかかりにくくする目的があるとみられます。

 

 

さらに、あわよくば他社、他人の良い評価と勘違いさせて

自身を正当な案件だと誤認させる狙いもあるでしょう。

 

当然、検索に引っかかった別の企業などと

当案件のオファーは全くの別物であり無関係です。

 

聞き覚え、見覚えがある名前だからと安易に信用するのは危険ですので、ご自身で調べる際には注意が必要でしょう。

 

桐生秀臣 | SPIRAL（スパイラル） 特商法

特商法について解説していきます。

 

特商法とは

 

特商法（特定商取引法）とは

• 利用者を守るために定められた大切な法律
• 事業者は必ず、適切に明記しなければならない
• 虚偽の内容や閲覧者脅迫、困惑させる勧誘行為、誇大広告などの内容は記載してはならない

というルールが設けられています。

 

ネット商取引において、とても重要な項目です。

 

つまり、特商法の記載がなかったり、必須項目の記載に穴や不審な点があるということは

 

• 事業者が法律を守るつもりがない。
• トラブルがあっても逃げられてしまう。
• 金銭や個人情報を渡していても取り戻すのは極めて困難。

 

このように判断されてしまいます。

 

特商法の観点からみると怪しい？【重要】

特商法（特定商取引法）に関する記載を確認したところ、

 

 

このように記載されていることを確認できましたが、

 

明らかに情報が不足していて、説明も曖昧と判断できる内容ですね…。

 

 

連絡先として電話番号は一切書かれていません。

 

 

個人情報に関する取扱いに記載されている内容にも不審な点が確認できます。

 

内容を抜粋すると、

 

お客様からウェブフォームへの入力等によりご提供いただいた氏名、年齢、電話番号、メールアドレス、住所等の個人情報は（・・・中略）その他これらに関連する目的に使用するために、口頭、書面、メールその他の方法により第三者へ提供させていただきます。ただし、お客様から要請があれば、当該お客様の個人情報について第三者への提供を停止いたします。

 

と記載されています。

 

 

要請がなければ、第三者へ個人情報を提供すると書かれていますね。

 

 

また、各所で曖昧な表現も含まれていますので、

 

特に個人情報の漏洩、悪用につながる可能性を考えると危険と判断します。

 

 

桐生秀臣 | SPIRAL（スパイラル） 検証結果