匿名インフルエンサービジネスは怪しい副業？口コミ・評判、費用や返金についても調査します！

どうも、高田です。

今回は、誰にもバレずにこっそり収入UPができるストレスフリーな副業術【匿名インフルエンサービジネス】について調査いたします👍

【今回の検証オファー】

副業 | 匿名インフルエンサービジネス

おすすめ度：❌❌

私が調査した結果、匿名インフルエンサービジネスは稼ぐことは難しい案件であると判断しました。

登録したら何が起こるのか、この案件の危険な真実をお伝えします。

副業リークでは皆さんが気になっているネットビジネスや、悪質な副業や投資に騙されないようわかりやすく解説しています。

また、ライフコーチで培った経験を活かし、皆さんが稼ぐためのサポートを行なっています。

本気でネットビジネスで稼ぎたいと考えている方や、この案件は大丈夫なのかなどの心配がある方は是非私を頼ってください👍

実際に取り組み稼げている案件も紹介していますし、ご相談への対応もできる限り素早く行なっていますのでお気軽にLINEよりご連絡くださいね👍

目次（見たい項目をタップ）

匿名インフルエンサービジネスは怪しい副業なのか？

匿名インフルエンサービジネスは、自分のペースでリスクなく収入を増やしたい方へオススメされている副業です。

必要なものはパソコン1台のみで、普通の会社員や主婦がスキマ時間で顔出しなしで自宅で始められるとされています。

様々な媒体を通して宣伝しているため一度は目にしたことがある方も多いのではないでしょうか。

また、全3回とされる無料オンラインプログラムに参加すれば稼げるようになるのか気になった方もいるでしょう。

ですが、無料という言葉に釣られてよくわからない副業へ参加するのは危険です。

まずは私がしっかりと調査を行いますので、その調査結果を読んでから判断してくださいね👍

匿名インフルエンサービジネスのLPをチェック

匿名インフルエンサービジネスでは、全3回のオンラインプログラムが準備されており、月収100万円の達成者が500名以上誕生しているようです。

しかもその方達は、知識・スキル0の状態で始めて、出社前や帰宅後のスキマ時間に取り組むことで月収100万円が達成できたとされています。

知識やスキルがなく月収100万円を稼いだことはもちろん凄いのですが、スキマ時間という極僅かな時間でというのは非常に魅力的ですね。

副業とは通常、本業とは別に行うので、作業時間の長いものや収益が発生しづらいものはどうしても継続することが難しく、途中で諦めてしまう方が続出しています。

しかし、匿名インフルエンサービジネスでは「知識・スキル0」や「スキマ時間」というワードからもわかるようにさほど難しいことをするわけではなさそうですよね。

ですが、本当にそんな誰でもできそうなことで月収100万円を達成することができるのでしょうか。

ランディングページを確認してもわかるのは上記の内容だけです。

具体的に何をするかもわかりませんし、稼いだとされる500名の実績が公開されているわけでもありません。

ほぼ何もわからない状態でLINEへ誘導され、無料オンラインプログラムへの参加を求められます。

世の中に溢れている怪しい副業には、匿名インフルエンサービジネスのように何も説明しないまま参加を迫るパターンも多いので注意しておいた方がいいですね👍

匿名インフルエンサービジネスのLINEを登録！

さて、匿名インフルエンサービジネスはLINEへ登録しなければ何もわからないので、稼げるか確認するため登録を行いました。

登録する公式LINEアカウント名は、匿名インフルエンサー無料講座です。

登録後は以下のメッセージが届き、第1話の動画を視聴するように案内されます。

「年齢」「学歴」「スキル」「容姿」「カリスマ性」「居住地」一切関係なし(初期費用はほぼ0円)匿名インフルエンサーの世界へようこそ

~会社にバレずにこっそり稼げ〜

LINEへのご登録ありがとうございます。岡田です。

– 自己紹介-

■大阪在住 42歳

元不動産営業マンネットビジネスで法人設立

現在8社経営 (グループ年商35億円)

■月収100万円達成の教え子が500名以上誕生

映画製作アイドルオーディション等も手掛けるetc…

その他6社売却済

このLINEでは匿名インフルエンサービジネスで誰にもバレずに暗躍しながら稼ぐための『全て』を公開しています。

まずはじめに…匿名インフルエンサーは、今、非常にアツいビジネスです。

会社員として毎日汗水垂らして、給料がやっと手取り20~30万円という方からすれば、「そんなの邪道だ…!」と嫉妬されてもおかしくありません。

ですが、全く邪道ではありませんし、稼いでいる方からすれば、「負け犬の遠吠え」にしか聞こえないでしょう。

実際、私の元では今現在、リアルタイムでビジネス初心者だった方が短期間の内に成功者へと駆け上がり、勝ち組の人生を手に入れて暗躍しているからです。

私が把握している方だけでも、月収100万円越えの方は500名以上誕生。

中には月収2500万円を達成した元工場勤務の方も。

月収数十万円レベルならもう数え切れませんw

匿名インフルエンサービジネスは、「会社」「知り合い」「家族」誰にもバレずにこっそり稼げます。

もちろん稼いだお金は何に使ってもいいのです。

高級外車高級時計・キャバクラ…はたまた老後資金親の介護費、子供の養育費・住宅ローン等、使い道は稼いだあなたの自由です。

こんな話を聞くと…正直、怪しいですよね?

でも、ご安心ください。

日本人の9割以上の方は知りませんが、実は大手企業も採用する立派なビジネスモデルです。

では、前置きはこのくらいにして、早速「匿名インフルエンサービジネス」無料オンラインプログラムの動画第1話をご覧ください。

気になる第1話とされた動画の内容ですが、匿名インフルエンサービジネスの仕掛け人である岡田崇司(HN：バナナデスク)の自己紹介から始まります。

いくら仕掛け人の自己紹介を見ても稼げるようにはなりませんので、さらっと読み流し続きを確認します。

20分以上もある動画なのですが、自己紹介以外は日本の現状を語り、匿名インフルエンサービジネスの特徴をあげているだけです。

ランディングページと同じで、稼ぎに直接つながる内容ではありませんし、稼ぎ方がわかるわけでもないので見る価値はないでしょう。

そしてやはり気になるのが、全3回となっていた無料オンラインプログラムがあと2回しかないということです。

たった2回のオンラインプログラムで、ここまで明かされなかった稼ぎ方や、その具体的な手法、そして稼げたという実績がわかるのでしょうか。

普通に考えるとそんなことは困難ですね。

本当に稼げる方法が知りたい方は今すぐ私のLINEへどうぞ👍

匿名インフルエンサービジネスの目的について

では何故、匿名インフルエンサービジネスは無料オンライン講座という方法をとっているのでしょうか。

匿名インフルエンサービジネスは第1話という形で動画の配信を行なっています。

全3回の無料オンラインプログラムということからも、あと2本動画が送られてくるでしょう。

これはプロダクトローンチと言われるマーケティング手法で、商品の販売前から集客を行い、情報を小出しにすることで購買意欲を高めています。

ここで大事なのは、「販売前」「購買意欲」というワードです。

プロダクトローンチでは最終的に商品の販売が行われます。

購買意欲が高まったユーザーは、商品の販売開始と同時に我先にと購入へと走ります。

結果的に爆発的な売上を立てることになるので、一般的な企業でも多く取り入れられています。

ですが、怪しい詐欺まがいの商材を販売している業者も使用することがあるので、注意が必要です。

匿名インフルエンサービジネスでは無料とされていたオンラインプログラムは、有料の商品を販売するための仕掛けに過ぎません。

なので、動画を最後まで見ても重要な部分は隠されており、その有料商品を購入した人だけが詳しい内容を知ることができます。

それで稼げるようになるなら費用を払ってもいいのですが、ここまでほぼ何も明かされていないことから見ても稼ぐことは難しいでしょう。

しかも内容を知るためには先に費用を払う必要があるので、返金ができない状態であればお金を支払ってはいけません👍

そこで大事になってくるのが、運営元や費用、返金等が記載された特定商取引法に基づく表記になります。

匿名インフルエンサービジネスの特定商取引法について

匿名インフルエンサービジネスの特定商取引法(特商法)の表記を確認していきましょう。

特商法とは事業者に課せられた法律によって定められた表記です。

内容は、事業者名や連絡先などの企業情報や返品・返金についてのルール、契約内容など多岐にわたります。

特商法の表記をさせることで未然にトラブルを防ぐことに繋がりますので、記載がなかったり、内容が曖昧だった場合は避けた方が無難と言えます。

株式会社moveについて

匿名インフルエンサービジネスの特定商取引法に基づく表記を確認すると、岡田崇司が運営統括責任者を務める株式会社moveが販売元ということがわかります。

販売社名：株式会社move

運営統括責任者：岡田崇司

所在地：〒589-0011　大阪府大阪狭山市半田1-6-14

電話番号：050-4560-2357

特典などのお受取方法について：LINE登録後、ご登録LINEアカウントにお受け取り方法をご案内します。

販売価格：184,800円（税込）

法人名も住所も連絡先も記載されていますし、国税庁の法人番号公表サイトでも法人番号が確認できました。

ですが、この法人番号公表サイトでは住所に部屋番号まで記載されているのですが、特商法の表記では記載が漏れています。

意図的かどうかはわかりませんが、特商法に曖昧な部分があるのはいただけませんね。